子どもが生まれたら自動車保険は手厚くすべき? ライフステージの変化に合わせて9回引越してきた経験から、わが家が対人・対物と人身傷害をどう考え、車両保険をつけなかった理由までまとめました。
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子どもが生まれたら、自動車保険も手厚くしたほうがいいのかな…?
引越しをきっかけに、自動車保険を見直しました。ちょうど、子どもが生まれた時期でもありました。
「子どもが生まれたら自動車保険は見直しどき」という記事をよく見かけます。読むたびに、何かを足さないといけない気がしていました。一方で、子育てで支出は増えていて、保険料は上げたくない。
見直した結果、わが家は自動車保険の内容を変えていません。
これは「見直さなくていい」という話ではなく、見直した結果として「今のままでいい」という答えに辿り着きました。
この記事では、我が家が保険変更をしなくて良い!と判断した理由と経緯をご紹介します。
子どもが生まれたら保険は手厚くすべき?
出産をきっかけに保険を確認すること自体は、必要だと思っています。家族構成が変わるタイミングは、契約内容を見る良いきっかけになりますしね。
ただ、「子どもが増えた=自動車保険を増額する」とは限りません。
まず確認したいのは、家族が増えたことで、「今の保障に不足が生まれたかどうか」です。
見直すことと、保障を増やすことは別のことなんです。見直した結果、「今のままでいいよね」となることもあります。
わが家の場合は、引越しのタイミングで保険を見直しました。そこで契約内容を一通り確認しましたが、子どもが生まれたことを理由に内容を変えた、ということはありませんでした。
まず確認したいのは、相手への賠償
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相手への補償と、自分たちへの補償。分けて考えたことなかったかも
自動車保険には、複数の補償があります。相手への賠償、自分・同乗者への補償、車への補償です。
このうち、わが家がまず優先度が高いと考えているのが、対人・対物賠償です。
事故で相手に負わせた損害は、家計だけでは負担しにくい規模になることがあります。だから、わが家ではまずここを保険で備える部分と考えています。対人・対物は無制限にしています。
相手に与える損害の大きさは、自分に子どもがいるかどうかで変わりません。だから、子どもが生まれたことを理由にこの部分を動かす発想にはなりませんでした。
一方、自分や家族のケガ・死亡については、少し事情が違います。自動車保険の人身傷害だけでなく、公的な保障や民間の生命保険など、すでに持っている保障があることも多いからです。
だから「家族が増えたから、自動車保険の自分側の補償も全部増やそう」とは考えませんでした。家計だけでは負いにくい相手側の賠償と、自分や家族側の補償を分けて考えることにしました。
人身傷害は、家族の人数だけで決めない
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家族が増えたぶん、金額も上げなきゃいけないんじゃないの?
人身傷害には、補償を受ける人1名あたりの保険金額を設定する商品があります。そのタイプでは、家族全体で1つの枠を分けるのではなく、補償を受ける人ごとに限度額が適用されます。
つまり、3人家族から4人家族になったからといって、1人あたりの保険金額を機械的に増やす仕組みではありません。
ただし、商品によって設定方法は異なるので、契約先の内容を確認してみてください。
わが家は3,000万円で契約していて、子どもが生まれてからも金額は変えていません。いくらが妥当かは家庭によって変わるので、これはわが家の判断であって、推奨額ではありません。
保険会社が家族構成を含めた目安を示していること自体は事実です。わが家は、その目安をそのまま当てはめるのではなく、自分たちがすでに持っている保障も含めて考えました。
すでに持っている保障と合わせて考える
自動車保険以外にも、公的医療保険や高額療養費制度、条件を満たせば傷病手当金、生命保険・医療保険・収入保障保険などがあります。
もちろん、これらと人身傷害は同じ保障ではありません。ただ、一部で役割が重なるため、わが家では「すでに何で備えているか」を確認してから、人身傷害の金額を考えました。
ここで補足しておきたいのは、人身傷害には自動車事故特有の役割があるということです。治療費や休業損害、自分にも過失がある場合の損害、相手からの賠償を待たずに受け取れる場合があることなど、他の保障では代わりにならない部分があります。「他で備えているから人身傷害はいらない」という話ではありません。
生命保険や収入保障も含めた保険全体の考え方は、こちらにまとめています。
引越しのついでに保険、見直すべき?子育て世帯の3つの判断軸
小さな損害は、保険と貯金のどちらで備える?
「何でも保険で備えれば安心」という前提も、一度外して考えました。
家計で負担するのが難しい大きな損害は、保険で備える意味が大きい。一方で、家計で吸収できる範囲の損害は、貯金から出すという選択肢もあります。
わが家は車両保険をつけていません。自分の車の修理代は、貯金から出す前提にしています。
一方で、弁護士費用特約はつけています。もらい事故など自分に過失がない事故では、保険会社が相手と示談交渉をできません。そのときに弁護士へ依頼する費用を補償してくれるのがこの特約です。わが家の見積もりでは、この特約をつけた場合と外した場合の差は年間1,500円ほどでした。必要になったときに専門家へ相談・依頼しやすくなる点に価値を感じて、残しています(保険料も補償の上限や条件も、商品によって異なります)。
安いから外す、高いから削る、ではなく、必要かどうかで決めた結果です。
ただ、これはわが家の判断です。車の価値やローンの有無、貯金の状況によって、答えは変わります。修理代を貯金から出すのが不安であれば、車両保険をつける判断も十分にあると思います。
まとめ|見直す=保険を増やすことではない
子どもが生まれたことをきっかけに、保険を確認するのはよいことです。
ただし、家族が増えたからといって、自動的に補償額を増やす必要があるわけではありません。相手への賠償、自分・家族への補償、車への補償を分けて考える。そのうえで、自分側の補償は公的保障や生命保険など既存の保障も含めて確認し、足りない部分があれば追加する。
家計で負担できるリスクまで、すべて保険へ移す必要があるかどうかも、あわせて考えたいところです。
保険を見直すとは、保障を増やすことではありません。今ある保障を整理して、足りないところだけを補うことです。
同じ補償のまま保険料を下げられないかを確認したい方は、こちらもあわせてどうぞ。
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